国際シンポジウム

2025年11月15日に日本女子大学・目白キャンパスで国際シンポジウムを行いました。ケニアからお越しいただいた発表者をはじめ、複数名による発表が行われました。ケニアから発表者をお迎えするのは今回が初めてであり、大変貴重な機会となりました。

初めに、UN-HabitatのJoshua Maviti氏による、アフリカ諸国におけるスラム改善と住宅プロジェクトについての発表が行われました。住宅を人権として位置づける国際的な枠組みを紹介し、持続的居住には物理的側面と社会的側面の両立が不可欠であると指摘しました。また、モロッコや南アフリカの事例を通じて、低所得層や非正規雇用者でも住宅にアクセスできる仕組みづくりやその成果と課題について報告しました。

次に、Tej ArchitectsのSamuel Nyagaya氏による、ナイロビ、キベラ、ソウェト東部における住宅改善プロジェクトについての発表が行われました。自信の経験を交えながら、キベラにおける再開発プロジェクトを紹介し、大規模開発が住環境を改善する一方で、住民の生活やコミュニティへの影響の配慮が必要であると述べました。

その他にも（以下、発表順）、豊橋技術科学大学 准教授の小野悠氏によるルワンダ・キガリのインフォーマル居住地における再住宅化と再定住に関する発表、日本女子大学 准教授の井本佐保里氏によるケニア・ナイロビのアフォーダブル住宅に関する調査報告、東京理科大学 助教の足立壮太氏による日本におけるスラム改善事業・ナイロビのアフォーダブル住宅との比較に関する発表、東京大学 教授の岡部明子氏によるコメントが行われました。発表後には、参加者による質疑応答や意見交換が行われました。

急速な人口増加やインフォーマル居住地の拡大を背景に、住宅を人権・都市開発の中心として捉える重要性が共有されました。実践と研究の双方から多様な視点が共有され、都市開発や住宅問題について理解を深め、非常に充実した時間となりました。